防災の日を前に備蓄品を点検/城陽
LPガス用コンロを入念に点検する安井社長ら

9月1日は、関東大震災を教訓として1960年に制定された『防災の日』。この日を前に城陽市は29日、市内10小学校にある防災倉庫の備蓄品を一斉点検した。さらに、LPガス用3連コンロ(累計131台)などを市に継続的に寄贈している㈱近畿ガス商会(安井清社長)=城陽市寺田今堀=も、校区防災訓練や自治会行事などで活用されたコンロのメンテナンスを実施。「いざ」という時にすぐ使えるよう〝プロの目〟で安全性をチェックした。
城陽市は有事に備え、市内10小学校や南部コミセン、城陽中学校などの「防災倉庫」にテントや発電機、仮設トイレ、飲料水袋、ガスコンロ、乾パン、毛布などの防災備蓄品を分散配置。消費期限が迫った乾パンは、校区防災訓練の参加者に配布するなど、ローリングストックを実践している。
29日は、市危機・防災対策課の職員が2班に分かれ、各自主防災委員会役員の立会いのもとで数量の確認を実施。強力ライトや拡声器用の乾電池に使用期限切れがないかなど、くまなく点検した。
一方、㈱近畿ガス商会によるLPガス用3連コンロの点検は同日朝から古川小の防災倉庫(空き教室)近くの渡り廊下で、社員ら5人で実施。防災訓練や自治会行事での「炊き出し」に使用され、吹きこぼれがあるものも含めて入念にメンテを施した。
同社は1998年から累計131台のコンロのほか、大型の炊飯器や鍋、LPガスを燃料とする発電機などを市に寄贈。防災備蓄品の充実に、大きく貢献している。
コンロは持ち運び時の振動により、空気弁であるコルクナットが緩んで不完全燃焼を起こしたり、クモの巣や死がいがコンロの穴に詰まることもあり、年に1度の点検は不可欠。
古川小では、防災リーダーの細正俊さん(同校区防災推進委員会事務局長)や増田貴さんをはじめ、日赤京都府支部城陽市地区奉仕団『城炊会』の浦畑眞一郎会長ら役員、地元在住の会員らも集まり、横の連携を深めた。
木津川決壊時に、古川小の最大浸水深は「2・1㍍」に達することから同委員会は今年11月の防災訓練を初めて久津川小に移して行うことを決定。
不完全燃焼のサインである『赤い炎』が出ないようコンロの点検を行った安井社長は「防災訓練で炊き出しに使用し、吹きこぼれがあるものや、使っていなくてもクモの巣や死がいで目詰まりすることもある。年に1回の点検は不可欠であり、いざという時に使用できるようコンロをナイロン袋に入れておくことを勧めたい」と話していた。
なお、同社による奉仕点検は2010年から続けられており、今年度で10回目。